ドローン測量 対空標識の役割とは? 標定点について解説
ドローン測量では、標定点や検証点の測定(従来の測量トータルステーションにて)を行い対空標識の設置をします。
測量する対象物の正確な座標を求め、3次元データ作成後には正確な標定点や検証点を必要とするためです。
ドローン測量では、座標を正確に測量するためには正確な座標が分かるポイントが必要となります。
このポイントを標定点といいます。
標定点とは
  • 撮影時のカメラの位置や姿勢
  • 隣り合う写真の相互関係
  • 写真と撮影地域の3次元座標系との位置関係を求めるために用いる
地上に設置した基準点のことです。
ドローン測量では、UAV公共測量マニュアル(案)に記載されている要求精度(5㎝以下)をクリアする必要があります。
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ドローン写真測量とは

ドローンによる写真測量とは、上空より地上を重複連続撮影した写真をつなぎ合わせたものを利用したデータになります。
重複させるオーバーラップは縦方向80%以上、横方向60%以上と推奨されており、その写真から作成されたものが、3Dデータ(点群データ)になります。
点群データはXYZ軸に座標値をもっており、ドローン測量にて求めておいた標定点や検証点に座標を入力することになります。
ポイント
ドローン測量は、座標の精度が正確に求めらます。
それは距離・面積・体積を算出することができるためです。

 

標定点とは?

ドローン測量では、座標を正確に測量するためには正確な座標が分かるポイントが必要となります。
このポイントを標定点といいます。
標定点とは
  • 撮影時のカメラの位置や姿勢
  • 隣り合う写真の相互関係
  • 写真と撮影地域の3次元座標系との位置関係を求めるために用いる
地上に設置した基準点のことです。
ドローンにて撮影を行った後には、正確な標定点より3Dデータを作成することになります。

検証点

3Dデータの座標が正確な位置であるか検証するための検証点という位置も重要となります。

対空標識の役割

測量は広範囲の上空撮影を行うことになりますが正確な座標値を測量するために設置するのが対空標識になります。
また上空から見た時の、標定点や検証点の位置を写真上で確認できるための目印でもあります。
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ドローン測量の流れ(概要)

ドローンによる写真測量の流れ

  1. 飛行ルート作成
  2. GCP(対空標識)の設置と計測
  3. ドローン空撮
  4. 写真データ解析(点群データ・オルソ画像の作成)
  5. 精度検証
  6. 図面化
  7. 成果品データの作成
  8. 納品

 

GCP(対空標識)の設置について

 

対空標識の配置基準として⇒UAV を用いた公共測量マニュアル(案)では、上空より拡大された空中写真上で確認できるような模様を設置するのが望ましいとしています。
 対空標識の模様は、次を標準とする

  • 対空標識の辺長又は円形の直径は、撮影する空中写真に 15 画素以上で写る大きさを標準とする。
  • 対空標識の色は白黒を標準とし、状況により黄色や黒色とする
  • 対空標識の設置に当たっては、次に定める事項に留意する。
    (1) あらかじめ土地の所有者又は管理者の許可を得る。
    (2) UAV から明瞭に撮影できるよう上空視界を確保する。
    (3) 設置する地点の状態が良好な地点を選ぶものとする。
  • 設置した対空標識は、撮影作業完了後、速やかに回収し原状を回復するものとする。
  • 空中写真上で周辺地物との色調差が明瞭な構造物が測定できる場合は、その構造物を標定点 及び対空標識に代えることができる。
    引用:UAV を用いた公共測量マニュアル(案) 対空標識の規格及び設置等
対空標識は、風や通行人、通行車両による対空標識のずれを防止しておくけるように杭打ちなども行っておく必要もあります。
標準の設置基準で行った場合、対空標識の設置数が多くて業務が効率化できていないのが現状ではないですか?
Drone 3D surveyingでは、UAVを用いた公共測量マニュアル(案)が示す指針の半分ほどの対空標識の設置でドローン測量を行っています。

飛行ルート作成について

  • 測量範囲より一回り広めに飛行作成する。
  • ドローン飛行に必要な許可申請や事前協議等を完了させる。

ドローン空撮当日の注意事項

    • 撮影の時間帯や天候を考慮して撮影する
    • 長い日陰が出る時間帯を避けた方がBEST *昼の時間帯や曇りの日が理想!
    ポイント
    撮影後は、現地で写真が撮れているかの確認を行います(機体によっては連続写真のコマ落ちなどがよくあります)
    ドローンによる測量は、国土交通省の⇒UAVを用いた公共測量マニュアル(案)平成29年3月改正準じて行われています。
    ドローンの測量での利活用は、まだ普及が完全に進んでいるわけではありません。
    ドローン測量を行っていくには、ドローン操縦技術の習得やカメラの知識やソフトの使い方などいろいろな学習も必要とします。
    今後、建築業界で急速に進むと考えられていますので、生産性を向上させるためのドローン導入を検討されている事業所などは早めに準備をしておく必要があります。

     

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    • これからドローンを導入したい業務に合わせたソフトやドローン機材の選定が分からない
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